オンラインカジノをプレイする前の注意点
オンラインカジノのプレイを検討する場合は、プレイを始める前に注意点を確認することが大切です。
一番最初に把握しておくべきなのは、数あるオンラインカジノサービスの中に悪質な業者が紛れ込んでいることです。
悪質なオンラインカジノにありがちなのは、不安を覚えるサポート体制だったり、出金に時間がかかり過ぎることが挙げられます。
具体的には問い合わせから数日経っても返事がない、出金手続きに1週間以上を要するなどです。
また突然アカウントがロックされて問い合わせても理由が分からない、凍結解除の方法が不明といった場合にも注意が必要です。
カジノ運営のライセンスの有無
最も注意すべきで忘れずに確認する必要があるのは、カジノ運営のライセンスの有無です。
オンラインカジノはランドカジノと同様に、ライセンスを取得しなければ運営できない決まりとなっています。
その為、オンラインカジノを運営する企業はライセンス取得の上で、正規にサービスの提供をしているわけです。
当然のことながらどの国の何というライセンスか、登録情報と合わせて公表するのが一般的です。
しかし悪質なオンラインカジノはライセンスの発行国が曖昧だったり、実際は所有していないのに所有しているかのように装うので注意です。
オンラインカジノのライセンスは、ギャンブルを認める国の政府が、審査を経て発行を認めているものです。
つまり、イカサマのような不正が行われる可能性は非常に小さく、政府のお墨付きがあるからこそ安心して遊べるようになっています。
ところがこのお墨付きがない悪質なサービスは、言うまでもなくイカサマを始めとした不正が発生するリスクがあります。
過去に不正が発覚したり、不正が疑われたオンラインカジノはいくつもあるので、その点を念頭に置いて注意することが重要です。
提供するゲームの開発プロバイダ名を公表している
長年の運営実績があって信頼を獲得しているオンラインカジノは、提供するゲームの開発プロバイダ名を公表しているのが普通です。
有名なゲーム開発プロバイダは第三者機関による監査を受けているところも多く、ゲームに不正なプログラムを組み込めない体制となっています。
逆に、プロバイダ名を公表していなかったり、マイナーな上に第三者機関の監査を受けているか不明なプロバイダのゲームを提供しているサービスは要注意です。
実際にサービスを利用する前に信頼性を確認するのは難しいですが、運営実績や口コミ、評判といった情報は判断材料になります。
とはいえ、最終的に利用を判断したり利用するのはその人自身ですから、注意点やリスクを理解して決めるべきです。
ボーナスの出金には条件があるので注意
悪質なオンラインカジノ以外の一般的な注意点は、登録する情報に嘘を含んではいけないこと、ボーナスの出金には条件があることです。
虚偽の情報で登録してしまうと、勝利金が出金できなくなったり、最悪のケースだとアカウントが凍結や削除されてしまいます。
これは意図的でなくても同じですから、登録の際には入力内容に間違いがないか、しっかりと確認した上で登録する必要があるでしょう。
ボーナスについては簡単に獲得できる特典ほど、出金の条件が厳しく設定される傾向です。
理由は、無条件に出金できるとサービス提供が難しくなるからで、興味を持ってプレイを始めてもらう切っ掛けとしてボーナスの提供が行われているのも理由の1つです。
ボーナスの出金条件は様々ですが、一定の金額以上を賭けてプレイすることが条件というところが多いです。
中には無条件で出金できるオンラインカジノもありますが、そういうサービスは少数派です。
出金の前に身分証明書類の提出が求められる
もう1つ注意が必要なのは、出金の前に身分証明書類の提出が求められることです。
写真つきの公的な書類と収入証明やセルフィまで求められるので、大事な個人情報を信頼して預けられる相手か、予め十分に確認することが不可欠です。
オンラインカジノと法律面について
オンラインカジノと法律は切っても切り離せませんが、ギャンブルが認められない日本は特にそうです。
公営競技のように一部の例外はあるにしても、日本国内で提供が行われるカジノやそれに類するギャンブルは明らかに違法です。
いわゆる賭けマージャンすらも許されていないわけですから、カジノを提供するなどもってのほかです。
ちなみにランドカジノでなくオンラインカジノ形式でも、日本国内にサービスの提供拠点があれば違法となります。
日本の国内法がオンラインカジノに追いついていない
では海外に拠点があるサービスを日本国内からプレイする場合はどうかといえば、一法的にグレーと考える人が少なくないです。
海外拠点の正規オンラインカジノは、所在地がある政府の許可を得て運営しているので、現地では合法だといえるでしょう。
所在地以外の国からアクセスしてプレイする場合も、アクセス元の国がカジノのプレイを認めていれば、同様に合法と考えることができます。
しかし、ギャンブル全般が認められていない日本は微妙なところで、仮にもしプレイしても捕まるとは断言できないです。
理由は日本の国内法がオンラインカジノに追いついていないからで、オンラインカジノを現行法で明らかな違法とするのは難しいからです。
違法とみなして捜査をしようとすれば、警察は特定のプレイヤーの動向を把握したり、オンラインカジノを運営する企業に協力を仰がなくてはいけないです。
この為、日本国内の捜査だけで逮捕まで漕ぎ着ける違法賭博と比べて、海外のオンラインカジノは捜査の手が及びにくいわけです。
（参考：オンラインカジノは違法か？摘発事例から法律問題を徹底検証！）
運営会社は間違いなく日本のプレイヤーを意識してサービスを提供している
多くのオンラインカジノが日本語に対応していることからも分かるように、運営会社は間違いなく日本のプレイヤーを意識してサービスを提供しています。
それはつまり日本からアクセスしてプレイを行っても、合法でなければ違法とも言い切れないことを知っているに他ならないです。
ただしこれはオンラインカジノの運営会社がそう解釈、判断しているに過ぎないので、違法とする判例が生まれれば状況は変わるでしょう。
日本では統合型リゾートのIRの議論が進められていて、カジノがサービスの目玉の1つとなっています。
海外観光客を呼び込む起爆剤になるのではないか、そのような期待からカジノ提供の議論が進められている状況です。
議論が進み正式にカジノの運営、提供されるようになる頃には、合法か違法かその線引が明確なものになると思われます。
過去にはいくつか逮捕事例がある
この時にオンラインカジノの扱いはどうなるのか、そこが要注目で目が離せないポイントになりそうです。
過去にはいくつか逮捕事例がありますが、1つは日本国内の決済業者が、海外のオンラインカジノを日本のプレイヤーにプレイさせていた問題です。
仲介的にお金を預かったり、ゲームの結果に応じて払い戻しをしていたのが摘発の理由です。
もう1つは日本人ディーラーが日本向けに、海外のオンラインカジノでサービスを提供していた事例です。
拠点が海外にあっても、実質的に日本国内で日本人を対象にサービスを提供しているようなオンラインカジノは違法、そういう判断に基づくケースです。
このように、条件次第で現在でも違法と判断されたり、摘発に至る可能性があることは留意すべきでしょう。
オンラインカジノのプレイは細心の注意を払って自己責任で
グレーゾーンを主張している人は、ギャンブルが禁じられている日本人でも海外でプレイするランドカジノは合法という根拠に基づいています。
これは根拠としては弱く、絶対に大丈夫とも言い切れないのが現実なので、オンラインカジノのプレイは細心の注意を払って自己責任で判断することになるでしょう。
完全な合法ではない以上、違法とみなされるリスクはつきまといますし、警察が捜査に本腰を入れることになれば摘発の活発化もあり得ます。
現実的に全プレイヤーの摘発は無理でも、見せしめ的に摘発が行われる可能性を想像するのは難しくないです。
利益を得たつもりがそれ以上に損をしない為にも、動向に注視して賢明な判断をおすすめします。
勝利金は一時所得になるので税金がかかります
オンラインカジノのプレイで発生した勝利金は、日本の法的には一時所得扱いになるので課税対象となります。
一時所得は給与以外の収入にあてはまるもので、懸賞金や満期保険の返戻金が該当します。
公営競技の勝利金も一時所得扱いですから、オンラインカジノの勝利金が一時所得になるのも不思議ではないです。
一時所得は基本的に年間50万円までの特別控除がある
一時所得は基本的に年間50万円までの特別控除があるので、勝利金の合計が年間で50万円に満たなければ、確定申告や納税の必要はないことになります。
ちなみに、サラリーマンは更に20万円の控除がありますから、年間70万円までは確定申告が不要です。
ただしカジノ以外にも一時所得がある場合は別ですし、ゲームで負けたお金については計算に含めないので気をつけましょう。
一時所得の簡単な計算方法は、収入からオンラインカジノのプレイに要した支出を引き、更に特別控除額を差し引いて割り出すやり方です。
その数字を2で割った数字が課税対象で、税率を掛けて出た数字が納めるべき税金ということになります。
一時所得の計算について
一時所得の計算は、その年の1月1日から12月31日までに発生した勝利金を元に行います。
負けた分を計算から差し引くことはできませんし、バレないつもりで差し引いてもいずれ発覚するので、意図的に負けを計算に組み込むのはやめましょう。
うっかりミスでもペナルティは発生しますから、勝利金の計算は間違いのないように、正確に計算して課税額を算出すべきです。
確定申告は毎年2月から3月半の約1ヶ月間なので、それに間に合うように一時所得を計算して、確定申告が必要かどうか判断することが欠かせないです。
どれだけ遊んでいくら勝利金を獲得したか把握しておかないと、いざ確定申告という段階になって慌ただしく計算することになります。
これは何もオンラインカジノに限られることではなく、税金一般にあてはまる基本中の基本で、収入と経費の記録の重要性を意味します。
税務署が銀行口座を調べれば一発で分かる
余談ですが、勝利金は最終的に銀行の口座で受け取ることになるので、誤魔化すようなことはできないです。
税務署が銀行口座を調べれば一発で分かりますし、追及されれば言い逃れることは不可能でしょう。
高額な勝利金を獲得しても、税逃れが発覚したり指摘されてペナルティが課されれば、折角の利益を大きく失いかねないです。
特に、一発の当たりが大きいオンラインカジノの勝利金は、下手に隠そうとするとペナルティの額も大きなものになります。
人間は正直が一番といいますが、勝利金の獲得や一時所得の計算、確定申告のいずれも正直なほど損から遠ざかります。
しかし人は決して強くない生き物ですから、魔が差すと誤魔化したり隠してしまいがちです。
それは、自分にとってメリットがないばかりかデメリットにしかならないので、誘惑に惑わされそうになっても冷静さを取り戻すことが大切です。
オンラインカジノの運営会社も資金の流れの透明性に力を入れている
いずれにしても、オンラインカジノで獲得した勝利金は一時所得の扱いになること、特別控除を超えて獲得した勝利金が課税対象になるのは間違いないです。
オンラインカジノの運営会社も、資金の流れの透明性に力を入れているので、入金の記録も残っていれば出金の記録もしっかりと残されています。
当局からの問い合わせがあれば運営会社はそれに応じますから、やはり資金の流れを誤魔化したり、記録を残さずに勝利金を手にするのは無理です。
近年は大きなお金の動き、特に越境する資金の流れに対する目が厳しいので、常に当局から監視されているつもりで、勝利金を扱ったり税金を計算して確定申告を行った方が良いです。
海外で発生した利益でも、日本で受け取り引き出せば日本の法律的にそれは関係なく、一時所得扱いになるので正しく計算して必要に応じて確定申告をしましょう。
本人確認の方法と必要書類
オンラインカジノは不正な利用を許さない為に、プレイヤーに本人確認を求めるのが一般的です。
中には本人確認を不要とするサービスも存在しますが、それはそれで運営会社に不安が残りますし、本人確認があるオンラインカジノの方が比較的安心できると考えられます。
KYCと呼ばれる本人確認方法が一般的
気になるのはその本人確認の方法ですが、本人確認書類をスマホのカメラで撮影して、写真をアップロードする形が多いです。
最近はKYCと呼ばれる本人確認方法が知られていますが、銀行の口座開設や電子決済サービスの利用登録などで用いられるやり方です。
オンラインカジノも多くはこのKYCを採用しており、写真つきの公的な書類の写真提出を求める方法が普及しています。
指示に従い、指定された書類の全体が写るように写真を撮影して、それをアップロード、審査を受ける流れとなります。
本人確認のタイミング
本人確認のタイミングは様々ですが、通常は出金手続きの際に求められることが殆どです。
具体的には初回の出金、もしくはオンラインカジノが定める条件の出金をしようとした場合に、一度手続きが保留となって本人確認が求められます。
提出した書類に不備がなく、問題がないと審査で確認されれば、保留が解除されて出金手続きが再開します。
審査で不備が発覚した場合は書類の再提出、勝利金の獲得に不正が疑われる場合は、アカウントのロックの処理が行われます。
アカウントの凍結が解除されるかどうかは運営会社の判断次第ですし、疑いを晴らす証拠が提出できなければ難しくなるでしょう。
とはいえ何度も繰り返し不備のある書類を提出したり、明らかにおかしいプレイをしたりしなければ、このような厳しい処置は取られないです。
本人確認書類の提出の際の注意点
本人確認書類の提出で注意が必要なのは、顔の部分を隠したり一部を隠すなどして誤魔化すことです。
それと文字が判別できない光の反射、ピントが合わないボケなどにも注意が必要です。
撮影時にエフェクトを掛けたり、撮影後の写真を編集することは禁じられているので、手を加えずに済む撮影を心掛けるべきです。
他にも角度をつけたりしないこと、四隅が収まるように撮影することも肝心です。
基本的には利便性を考えてスマホのカメラで撮影を行いますが、デジカメでの撮影を認めているところもあります。
デジカメの場合も注意点はスマホと同じで、情報を隠したり手を加えないことが重要です。
本人確認で求められることが多い必要書類
本人確認で求められることが多い必要書類は、顔写真がついている有効期限内の公的な書類で、運転免許証やパスポート、マイナンバーカードや外国人登録証が該当します。
学生証は本人確認書類として認められないことが殆どなので、本人確認手続きをする際には注意です。
本人確認に加えて、住所が確認できる書類の提出も求められることになります。
住所確認書類は住民票の他、クレジットカードの明細書、電気ガス水道といった光熱費と携帯電話の請求書があてはまります。
ただし、本人の名前の書類で住所が現在のもの、3ヶ月以内に発行されている書類が有効です。
住所確認書類は、登録情報と照らし合わせて確認されますから、登録情報に不備がないか予め確認した方が良いでしょう。
クレジットカードに関する書類の提出も必要
クレジットカードで入金を行っている場合は、クレジットカードに関する書類の提出も必要になります。
名義人と有効期限、番号に署名が確認できるクレジットカードの写真と明細書も求められます。
当然ながらカードは両面の撮影が必要です。
他の決済方法を利用した場合は、決済サービスのアカウント画面だったり、アカウントIDや口座番号の提出も必要になってきます。
画面はいわゆるスクリーンショットで、勿論加工はNGです。
本人確認他書類の提出は、アカウント画面から写真をアップロードするか、メールやライブチャットで送付するいずれかです。
提出後は審査に数日を要することが多いので、結果が出るまでしばらく待つことになります。
